こけろうの節約&長期投資ブログ

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20代独身一人暮らし。インデックス投資をやっていますが、基本ほったらかしなので趣味や考えたことの投稿がメインになっています。

引越にかかった初期費用はいくら?物件探しの際の注意点など

半年間、実家暮らしをしていましたが、今月から一人暮らしを再開します。

物件探しをしていてまず気になるのは家賃ですが、初期費用もバカになりません。仲介手数料・鍵交換代・初回保証手数料…いろんな費目が積もりに積もって気づけば請求額が大金になっているものです。

もちろん、物件によっては仲介手数料が無料であったり、入居時期によって日割り計算が変わってくるので、実際に不動産会社で試算してもらうのが一番確実です。

 

なるべく引っ越しは少なくしたいものですが、将来的に引っ越しが必要になったときの備忘として、実際にかかった費用と不動産会社から聞いた情報などについて書いてみます。

 

 

今回の引っ越しにかかった初期費用

  • 敷金 67,000
  • 礼金 67,000
  • 10月分家賃 32,419
  • 10月分共益費 968
  • 11月分家賃 67,000
  • 11月分共益費 2,000
  • 仲介手数料 36,850 (家賃の55%分)
  • 火災保険1年分 10,000
  • 鍵交換代 27,500
  • 初回保証委託料 34,500

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 合計  345,237円

 

さようなら、35万円弱。

 

敷金はともかく、礼金って借りる側からすれば古き悪習以外の何物でもない。最近は礼金ゼロの物件も増えてきているようですが、この物件の大家さんは強気でした。一応減額交渉するも受け入れられず。

確かに、複数路線の駅から徒歩15分圏内で、商業施設も近くにあり便利な立地です。間取りや設備も申し分ない。この地域で同じような物件を探すとなると、家賃相場は7.5万円以上です。月6.9万円で済むならかなり割安だと言えます。そのせいかこの物件はすぐ埋まってしまうので、不動産会社の人も内見したことがないとのこと。その話も条件的にあながち嘘ではなさそうです。

そう考えると礼金がつくのは仕方ないのかもしれません。

 

私は車を所有していないので、駐車場代はかかりません。入居前のクリーニング代は32,000円くらいでしたが、任意だったのでやめました。

このほか引っ越し業者に頼めばプラス十数万円かかります。

 

以上から、一回の引越にかかる初期費用は50万円程度が目安だと言えます。もちろん条件次第ですけどね。

 

不動産会社の人に聞いた最適な引越時期や注意点とは

ところで、この物件を決めるまでに不動産会社を5つくらい回りました。その時、担当者から聞いた情報をいくつか紹介します。

  • 例年、9月上旬頃は物件数が多いから有利。下旬になると10月異動の法人契約が動き始めるため、物件数がやや減少する。
  • 11月から年末にかけても物件数は少なくなる。年始になれば新年度に向けた引越シーズンとなるので、オーナー側としては一番の書き入れ時となる。
  • 新年度に入ってからもGW期間中のファミリー層の転居が多いのでしばらくはハイシーズン。
  • ハイシーズンに合わせて家賃upや礼金をつけるオーナーもいる。
  • ただし、今年はコロナの影響で先行き不透明。例年と比べてあまり引っ越しは多くないのではないか、とのこと。
  • 家賃の安い物件を求めすぎると近隣住民の質が悪くなる傾向があるため注意
  • 南向きの窓だとしても日当たりがいいとは限らない。都市部はマンションが乱立しているため意外と日が遮られ、日中でも室内が暗いことも。気になる物件の内見は必須。

これによれば、借りる側からすると1年を通じて6月から9月上旬が物件探しに最適な時期だと言えます。もし引っ越し時期を選べるのであれば、季節的に初夏か初秋が良さそうです。

 

また家賃を抑えすぎると、お隣さんや上下階の住民とのトラブルが起こりやすいと言います。以前あるアパートに入居した学生は、隣人の執拗な嫌がらせが原因で数ヶ月で退去を余儀なくされたそうです。

 

もちろん家賃のみで一概に判断できるものではありませんが、物件だけでなくどういう地域柄にあるのかといったことも考慮する必要がありそうです。実際に内見に行った時の参考にもなるでしょう。

 

転居先の自治体で引越費用や家賃を補助してくれる制度があるかを確認しよう

残念ながら私の住んでいる自治体では引っ越し補助金はありませんでした。しかし、自治体によっては引っ越し費用や家賃を一部補助してくれるところもあるようです。

 

例えば、新宿区ではファミリー層向けに家賃月額3万円、最長5年間の助成があります。

民間賃貸住宅家賃助成:新宿区

満額受給すれば180万円です。これはとても助かりますね。さすが東京23区は財源があります。

残念ながら単身者向けの新規募集は令和元年度で打ち切りになっています。

 

他にも調べてみると、東京以外の自治体でも主にファミリー層向けの助成制度を用意しているところが複数見つかりました。中には単身者向けの制度があるかもしれません。

人口がますます減少していく中で、定住者の呼び込みは自治体にとって死活問題なのでしょう。

 

以上のように、転居先の自治体で利用できる助成制度がないか調べてみることをお勧めします。

引っ越しをするときは、あまり時間的な余裕がない割に物件探しや諸手続きが多くてとても忙しくなります。引っ越しが完了したあとは新生活が始まりますから、なかなか一息つくことができないかもしれません。そうこうしているうちに、助成金の申請期限を過ぎている、なんてことは大いにあり得ます。使えるものは上手に活用していきたいものです。